佃亮二君を偲ぶ － 日銀旧友会『日の友』（ 2019年7月号）
日銀は今すぐ出口に向かえ（PDF形式：810KB） － 『週刊エコノミスト』（2017年10月10日号）
大石泰彦先生を偲ぶ － 東京大学経友会『経友』（No.189 2014年6月号）
「1．日本の経済針路」 －丸山徹編 『現代経済事情』（培風館、経済教室13、2011年8月刊、1～34頁）
「講演録 日本の経済針路」 － 『三田評論』（2011年4月、No1144、40～61頁）
シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 Ⅳ.経済政策の戦略目標は企業の生産ではなく国民の所得
－ 『軍縮』（2009年3月号、No.340、H21.2.7）
シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 Ⅲ.「改革」が何故国民生活を苦しめるのか
－ 『軍縮』（2009年2月号、No.339、H21.1.7）
シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 Ⅱ.輸出に偏り過ぎた経済運営の咎め
－ 『軍縮』（2009年1月号、No.338、H20.12.10）
シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 Ⅰ.四重苦に悩む国民生活の現状
－ 『軍縮』（2008年12月号、No.337、H20.11.10）
政治権力がメディアと司法を支配して行う「偽装」を告発 「書評」鈴木淑夫 植草一秀著『知らせざる真実―勾留地にて―』 － 『週刊東洋経済』（2007年10月13日号）
「書評」鈴木淑夫 菊地英博著『実感なき景気回復に潜む金融恐慌の罠』 － 『週刊東洋経済』（2007年8月25日号）
－ 将来に禍根を残した橋本、小泉政権の金融政策
内外価格差縮小下の金融政策：利上げで円安修正を 物価は横這いでよい － 『週刊東洋経済』（2007年7月14日号）
ゴルフ三題話―時間、道具、インプラント－ 程ヶ谷カントリークラブ会報『H．C．C』（H19.5.15）
政治圧力の中で問われる日銀の「情勢判断」 － 『週刊東洋経済』（2006年12月9日号）
ポスト小泉に向けて“「小泉経済政策」が残した課題” － 『週刊エコノミスト』（2006年9月12日号）
「書評」鈴木淑夫 菊地英博著『増税が日本を破壊する』 － 『週刊東洋経済』（2006年6月3日号） － 財政危機は経済政策の結果、増税で本当の危機が来る
政府与党内の金利・成長率論争は不毛：根拠薄弱な財政再建議論の前提 － 『週刊東洋経済』（2006年4月22日号「論点」）
金融、財政政策が心配な材料 － 『RR - Risk&Return Global Investment News 2006年VOL9』（2006年3月6日）
日本銀行の次なる課題：量的緩和を解除し自縄自縛状態を解け － 『週刊東洋経済』（2005年7月30日号「論点」）
対個人サービス中心の好循環に － 『RR - Risk&Return Global Investment
News 2005年VOL.28』（2005年7月18日）
竹中プランは銀行再生では何の成果も出していない － 『金融ビジネス』（2005年4月号）特集：金融庁への大疑問
新BIS規制は経営リスクの評価を精緻化しない～行政は開示推奨による市場規律の強化に重点を － 『週刊金融財政事情』（2005年2月14日号）
日本経済は失速した～景気好循環の環が切れている － 『週刊東洋経済』（2005年1月8日増大号）
切れている景気好循環の鎖 － 『RR - Risk&Return Global Investment News
2004年VOL.44』（2004年11月22日）
超金融緩和「出口政策」徹底シミュレーション：日本銀行が直面する4つのケース─持続的成長のためにとるべき政策 － 『週刊東洋経済』（2004年7月24日増大号）
郵政民営化論の「バカの壁」 － 『ＶＯＩＣＥ』（2004年6月号）
自己資本比率規制の撤廃主張を － 『RR - Risk&Return Global Investment
News 2004年VOL.15』（2004年4月19日）
景気の自律的な回復はまだ始まっていない － 『週刊東洋経済』（2004年1月24日号）
他律的回復から自律的回復の経済へ － 『月刊政経人』（2003年10月号）
思い切った規制緩和と減税を － 『RR 外為情報リニューアル版』（Vol.22 2003年6月9日）
2～3年で不良債権処理なんて無理 － 『別冊月刊現代』（Vol.01 2003年4月7日）
デフレ解消の妙薬は景気刺激対策 － 『月刊政経人』（2003年3月号）
インフレ目標の副作用と総裁の資質 － 『週刊エコノミスト』（2003年2月18日号）
〈緊急座談会〉ヤミ金融が日本経済を滅ぼす！ － 『月刊財界人』（2003年2月号＆3月号）
『RR 外為情報リニューアル版』（Vol.45 2002年11月25日）
景気を立直らせる構造改革がある － 『週刊東洋経済』（3月2日号）
「改革と不況のジレンマ」を解く － 『週刊東洋経済』（11月17日創刊記念号）
官業の民間売却が改革のかぎ － 『金融ファクシミリ新聞』（Vol.27 2001年7月9日号）
清話会「講演要旨」 － 『先見経済』（1999年11月第1週号）
九九年、経済危機突破の戦略 － 『政界』原稿（1999年2月号）
99年度の景気・株・為替はこうなる － 『週刊東洋経済』（1998.12.26～1999.1.2
新春合併特別号）
消費税の一時引下げと目的税化 － 『論争・東洋経済』（原稿1998年12月1日号）
小渕内閣の経済再生は不可能 － 『改革者』（原稿1998年10月号）
小渕首相では不良債権問題は解決せず、来年早々にも解散･総選挙 － 『エコノミスト』（原稿1998年8月4日号）
日本の経済危機と金融不安は橋本内閣の「無策」にあり － 『月刊経済』（原稿1998年4月21日号）
なぜ「春以降の金融危機」か、これだけの悪材料がある － 『経済界』（原稿1998年5月号）
梶山私案は政府案より筋がいい・・・ － 『エコノミスト』（原稿1998年3月24日号）
金融危機を招いたのは、橋本政権の失政だ － 『エコノミスト』（原稿1998年3月3日号）
減税と公共投資の改革 ～「政策不況」脱却への道 ～ － 『改革者』（原稿1998年1月号）
政策不況は政策で正せ － 『エコノミスト』（原稿12月2日号）
ビックバンの進め方・私案 － 『東洋経済新報社 週刊東洋経済』（1997年8月6日
臨時増刊号）