大石泰彦先生を偲ぶ − 東京大学経友会『経友』(No.189 2014年6月号)

「1.日本の経済針路」 −丸山徹編 『現代経済事情』(培風館、経済教室13、2011年8月刊、1〜34頁)

「講演録 日本の経済針路」 − 『三田評論』(2011年4月、No1144、40〜61頁)

シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 W.経済政策の戦略目標は企業の生産ではなく国民の所得 − 『軍縮』(2009年3月号、No.340、H21.2.7)

シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 V.「改革」が何故国民生活を苦しめるのか − 『軍縮』(2009年2月号、No.339、H21.1.7)

シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 U.輸出に偏り過ぎた経済運営の咎め − 『軍縮』(2009年1月号、No.338、H20.12.10)

シリーズ「国民生活重視の経済政策を考える」 T.四重苦に悩む国民生活の現状 − 『軍縮』(2008年12月号、No.337、H20.11.10)

政治権力がメディアと司法を支配して行う「偽装」を告発 「書評」鈴木淑夫 植草一秀著『知らせざる真実―勾留地にて―』 − 『週刊東洋経済』(2007年10月13日号)

「書評」鈴木淑夫 菊地英博著『実感なき景気回復に潜む金融恐慌の罠』 − 『週刊東洋経済』(2007年8月25日号) − 将来に禍根を残した橋本、小泉政権の金融政策

内外価格差縮小下の金融政策:利上げで円安修正を 物価は横這いでよい − 『週刊東洋経済』(2007年7月14日号)

ゴルフ三題話―時間、道具、インプラント− 程ヶ谷カントリークラブ会報『H.C.C』(H19.5.15)

政治圧力の中で問われる日銀の「情勢判断」 − 『週刊東洋経済』(2006年12月9日号)

ポスト小泉に向けて“「小泉経済政策」が残した課題” − 『週刊エコノミスト』(2006年9月12日号)

「書評」鈴木淑夫 菊地英博著『増税が日本を破壊する』 − 『週刊東洋経済』(2006年6月3日号) − 財政危機は経済政策の結果、増税で本当の危機が来る

政府与党内の金利・成長率論争は不毛:根拠薄弱な財政再建議論の前提 − 『週刊東洋経済』(2006年4月22日号「論点」)

金融、財政政策が心配な材料 − 『RR - Risk&Return Global Investment News 2006年VOL9』(2006年3月6日)

日本銀行の次なる課題:量的緩和を解除し自縄自縛状態を解け − 『週刊東洋経済』(2005年7月30日号「論点」)

対個人サービス中心の好循環に − 『RR - Risk&Return Global Investment News 2005年VOL.28』(2005年7月18日)

縁あって父娘 − 『週刊朝日』(2005年4月29日号)

竹中プランは銀行再生では何の成果も出していない − 『金融ビジネス』(2005年4月号)特集:金融庁への大疑問

新BIS規制は経営リスクの評価を精緻化しない〜行政は開示推奨による市場規律の強化に重点を − 『週刊金融財政事情』(2005年2月14日号)

日本経済は失速した〜景気好循環の環が切れている − 『週刊東洋経済』(2005年1月8日増大号)

切れている景気好循環の鎖 − 『RR - Risk&Return Global Investment News 2004年VOL.44』(2004年11月22日)

超金融緩和「出口政策」徹底シミュレーション:日本銀行が直面する4つのケース─持続的成長のためにとるべき政策 − 『週刊東洋経済』(2004年7月24日増大号)

郵政民営化論の「バカの壁」 − 『VOICE』(2004年6月号)

自己資本比率規制の撤廃主張を − 『RR - Risk&Return Global Investment News 2004年VOL.15』(2004年4月19日)

景気の自律的な回復はまだ始まっていない − 『週刊東洋経済』(2004年1月24日号)

他律的回復から自律的回復の経済へ − 『月刊政経人』(2003年10月号)

思い切った規制緩和と減税を − 『RR 外為情報リニューアル版』(Vol.22 2003年6月9日)

2〜3年で不良債権処理なんて無理 − 『別冊月刊現代』(Vol.01 2003年4月7日)

デフレ解消の妙薬は景気刺激対策 − 『月刊政経人』(2003年3月号)

インフレ目標の副作用と総裁の資質 − 『週刊エコノミスト』(2003年2月18日号)

〈緊急座談会〉ヤミ金融が日本経済を滅ぼす! − 『月刊財界人』(2003年2月号&3月号)

『RR 外為情報リニューアル版』(Vol.45 2002年11月25日)

景気を立直らせる構造改革がある − 『週刊東洋経済』(3月2日号)

「改革と不況のジレンマ」を解く − 『週刊東洋経済』(11月17日創刊記念号)

官業の民間売却が改革のかぎ − 『金融ファクシミリ新聞』(Vol.27 2001年7月9日号)

インタビュー記事 − 『月刊経済』(2000年11月号)

清話会「講演要旨」 − 『先見経済』(1999年11月第1週号)

九九年、経済危機突破の戦略 − 『政界』原稿(1999年2月号)

99年度の景気・株・為替はこうなる − 『週刊東洋経済』(1998.12.26〜1999.1.2 新春合併特別号

消費税の一時引下げと目的税化 − 『論争・東洋経済』(原稿1998年12月1日号)

小渕内閣の経済再生は不可能 − 『改革者』(原稿1998年10月号)

小渕首相では不良債権問題は解決せず、来年早々にも解散・総選挙 − 『エコノミスト』(原稿1998年8月4日号)

日本の経済危機と金融不安は橋本内閣の「無策」にあり − 『月刊経済』(原稿1998年4月21日号)

なぜ「春以降の金融危機」か、これだけの悪材料がある − 『経済界』(原稿1998年5月号)

梶山私案は政府案より筋がいい・・・ − 『エコノミスト』(原稿1998年3月24日号)

金融危機を招いたのは、橋本政権の失政だ − 『エコノミスト』(原稿1998年3月3日号)

減税と公共投資の改革 〜「政策不況」脱却への道 〜 − 『改革者』(原稿1998年1月号)

政策不況は政策で正せ − 『エコノミスト』(原稿12月2日号)

ビックバンの進め方・私案 − 『東洋経済新報社 週刊東洋経済』(1997年8月6日 臨時増刊号)

橋本政権の5つの改革は失敗する − 『東洋経済新報社 論争』(1997年3月号)

大競争時代の金融再構築 − 『週刊東洋経済』(1996年10月26日号)